ブロックチェーンの種類について
このブログを見て下さっているあなたは、仮想通貨(暗号資産)に関してそれなりに知識を得ていると思います。
仮想通貨(暗号資産)の根幹の技術にブロックチェーンがあることも当然ご存知でしょう。
ブロックチェーンには、ビットコインのブロックチェーンやイーサリアムのブロックチェーンなどというプロジェクト毎の分類以外に、大別して3種類に分けることが出来ます。
今回は、ブロックチェーンの分類について解説していきたいと思います。
3種類に大別されるブロックチェーン
ブロックチェーンには、ネットワーク内での取引内容の公開範囲や管理者の有無等によって、「パブリック型ブロックチェーン」、「プライベート型ブロックチェーン」「コンソーシアム型ブロックチェーン」と3種類に分けることが出来ます。
パブリック型ブロックチェーン
ブロックチェーンと呼ばれるほとんどのモノが、この「パブリック型ブロックチェーン」になります。
ネットに接続できる人であれば、誰でも許可なく取引に参加できる、管理者が存在しないブロックチェーンです。
パブリック型は完全にオープンであることが特徴で、管理者がいなくてもマイニングと呼ばれる膨大な計算による承認によって、取引の正当性が担保されています。
情報共有と相互監視によって、信用できる管理者が不要な非中央集権型のネットワークを成立させています。
誰でもデータを参照できるので透明性が高いく、管理者などの意向に左右されないで、参加者がいる限り取引は止まりません。
- 中央管理者が不在
- データは不特定多数に公開・共有
- 取引に参加者の合意が必要
プライベート型ブロックチェーン
パブリック型のブロックチェーンと相対するのがプライベート型ブロックチェーンです。
特定の運営が存在し、記録されるデータの編集・削除が可能であり、非公開の状態になっています。
中央集権型のネットワークで、透明性はないものの外部に公開されないため、プライバシーが保つことができ、閉じたシステム内でブロックチェーンにデータを格納出来ます。
不特定多数のノード間で合意形成を行う必要がなくマイニングも行わないため、大量の処理が必要な場合でも迅速に対応が可能です。
管理者が独断的にルールを変更することが可能で、また管理者に何らかの問題や障害が生じたときには、システムが成り立たなくなる恐れがあります。
- 中央管理者が存在
- ネットワークの参加に管理者の許可が必要
- 取引の合意は不要
コンソーシアム型ブロックチェーン
パブリック型ブロックチェーンとプライベート型ブロックチェーンの中間のようなイメージです。
特定できる多数の運営者で管理し、データはその運営者にだけ公開するというものです。
管理者が複数存在するため、ルール変更についても一定数以上の合意が必要となります。
改ざんや分散台帳といったパブリック型の利点も受け継いでいるため、同業他社が協力して構築するブロックチェーンに活用され始めています。
- 複数の管理者の存在
- ネットワークの参加に管理者の許可が必要
- 取引には一定数以上の合意が必要
まとめ
最後に簡単な表でまとめておきます。
管理者 | 報酬 | セキュリティ | 承認速度 | サービス | |
パブリック | 不在 | 必要 | 高い | 遅い | ほとんどの仮想通貨 |
プライベート | 単独組織 | 不要 | 低い | 速い | 金融サービス等 |
コンソーシアム | 複数組織 | 不要 | 低い | 速い | 金融サービス等 |