仮想通貨（暗号資産）レンダートークン（RNDR）の特徴
エンタメから学びまであらゆる分野で楽しめるようになったYou Tubeなどでは、クリエイターがレンダリングと呼ばれる編集内容をムービーに反映させるための処理を行います。
この技術はメタバースやNFTなどにも使われる技術ですので、仮想通貨（暗号資産）の分野でも注目されています。
その注目の一つに、「レンダートークン（RNDR）」が挙げられます。
今回は、この「レンダートークン（RNDR）」について解説していきたいと思います。
レンダートークン（RNDR）のアウトライン
| 発行上限 | 約5億4000万枚 |
| 特徴 | 分散型レンダリングサービス |
| 発行開始 | 2020年4月 |
レンダートークン（RNDR）とは、分散型クラウドレンダリングサービスのプロジェクト「レンダー(RNDR)」で利用されている仮想通貨(暗号資産)です。
レンダリングとはコンピュータを使って画像、映像、音楽などを描写することをいいますが、GPUでのレンダリング時に貢献した人に、レンダートークン（RNDR）を配布する仕組みとなっているのがこのプロジェクトの内容となっています。
レンダートークン（RNDR）の特徴
レンダートークン（RNDR）の特徴について挙げていきます。
マシンのパワーを貸借するサービス
分散型クラウドレンダリングサービス「レンダー（RNDR）」では、レンダリングを行なう際に必要なマシンパワーを借りたり、提供したりすることができます。
レンダリングとは、上記で挙げたように、コンピュータのプログラムを用いて音声・画像・映像などの編集データを書き出すことで、映像制作において、時間がかかる工程の一つです。
パソコンにも負担がかかる上に、パソコン自体も高いスペックが求められます。
そういった問題を解決するのが、分散型クラウドレンダリングサービス「レンダー（RNDR）」というわけです。
決済手段として利用
レンダリングをお願いしたい人は、レンダートークンで支払います。
また、レンダリングでマシンパワーを提供した人には、報酬としてレンダートークンが付与される仕組みです。
この需要と供給により、分散型クラウドレンダリングサービスのシステムが成り立っているため、レンダートークンは重要な役割を担っています。
親会社OTOY社のレンダリング技術を活用
レンダーの親会社である「OTOY社」は、クラウドレンダリングのソフトウェア「オクタンレンダー(Octan Render)」を開発した企業として有名です。
有名映画のレンダリングを手掛けてきた実績のあるOTOY社は映画業界の実績と信頼性があり、将来的にも期待できます。
著作権管理
レンダーは著作権管理としても機能します。
ブロックチェーンを使用しているので、記録が改ざんできないので、クリエイターは自分の作品を自分で管理することが可能になっています。
レンダートークン（RNDR）の今後
レンダートークン（RNDR）の将来性について挙げておきたいと思います。
他の仮想通貨（暗号資産）のプロジェクトと提携
アルゴランド（ALGO）・ディセントラランド（MANA）・ベーシックアテンショントークン（BAT）などと提携し、今後の発展に期待が持てます。
ビジネス参入のハードルの低下
レンダーを利用することで、少ない資金で性能の高いCPUのリソースを借りることが出来ます。
そうすれば、高性能のマシンパワーが必要なゲームの作成やアプリ開発のハードルが下がることとなり、中小企業や個人レベルで参入が出来るようになります。
NFTや3Dアートの普及
NFTや3Dアートを作成するにはレンダリングの技術は必要不可欠です。
規模が大きな作品を手がければ、それだけ費用も時間もかかり、マシンの負担も大きくなります。
そういう意味で、分散型クラウドレンダリングサービスの需要は大きくなってくると思われます。
GPU(高速処理するパーツ)を使って、3Dアニメーションやゲーム映像の表示を高速処理することです。
You Tubeの例で言えば、見たい動画をクリックした途端に再生されるのは、このGPUレンダリングによる高速処理があるからです。