仮想通貨(暗号資産)を盗まれたらどうなるのか?
仮想通貨(暗号資産)を盗まれた、ハッキングされたという事件は不定期ながら業界ではニュースになります。
その額は最低でも数十億円以上のハッキング事件が主です。
年間の仮想通貨(暗号資産)の盗難被害額は、約1000億円単位とも言われています。
また、個人レベルになると、被害額は多くはないものの、件数はかなりの数の被害があると言われています。
実は私も盗難されなかったものの、不正ログインがあり、ヒヤヒヤした経験があります。
通貨としてだけでなく、様々な分野で仮想通貨(暗号資産)は利用されており、その価値は高まっていますが、オンライン上のデジタル通貨のために、盗難やハッキングとは隣合わせです。
仮想通貨(暗号資産)の盗難の現状や、その防止策としてどうすればよいのかを解説していきたいと思います。
仮想通貨(暗号資産)が盗まれるという意味
ホットウォレットが狙われる
仮想通貨(暗号資産)を預けている取引所がハッキングされて、ホットウォレットにある仮想通貨(暗号資産)が盗まれるというケースが多いです。
ホットウォレットは、ネット接続が出来る環境でのウォレットですので、ハッキングのターゲットになりやすいのです。
通常は、コールドウォレットに保管されていますが、利便性を保つためにホットウォレットに一部保管されているものが狙われます。
例えるならば、ATMにお金を預けているものの、買い物の度にATMから引き出しをするのは面倒です。
ある程度出金させて、財布にストックしておくことと一緒です。
ユーザー情報が狙われる
また、個人的にユーザー情報が狙われるケースも存在します。
フィッシング詐欺でユーザー情報が抜き取られたり、パスワードの使い回しによる不正ログインから、保有している資産を勝手に送金されてしまうということがよく起こっています。
私が経験した不正ログインも、このケースでした。
この時は2段階認証も設定していたために、資金の流出は免れましたが、パスワードが勝手に変えられて、手続きに時間を要したのを覚えています。
取引所の補償はあるのか?
取引所によって補償の形態は様々ですが、ハッキングの被害に遭って補償されるのは、ホットウォレットのみです。
個人のアカウントの不正ログインや不正送金は、対象外になります。
つまり、個人のアカウントのセキュリティーは、あくまで自己責任ということになります。
また、災害時のサービスの停止、何らかの営業停止によるものや取引所の破綻なども、補償はないものと思ったほうがいいでしょう。
仮想通貨(暗号資産)を盗まれないための対策
取引所だから絶対に安全ということがない以上、自衛するしかありません。
そのための対策のポイントを挙げておきます。
取引所の分散管理
取引所を一箇所だけでなく、複数にして仮想通貨(暗号資産)を管理します。
複数の取引所が一斉にハッキングされることは考えにくいので、有効な手段です。
パスワード管理を徹底する
よく言われていることですが、単純なパスワードや短いパスワードは絶対にダメです。
そして、パスワードの使い回しもご法度です。
せっかく複数の取引所に分散管理していても、意味がなくなります。
また、2段階認証も必ず設定しておきましょう。
ウォレットを個別に持つ
取引所だけでなく、個別に自分専用のウォレットを持つことで、取引所のリスクが避けられます。
特に、コールドウォレットにしておけば、盗まれるリスクは格段に減ります。
まとめ
取引所のセキュリティーは、度々起こるハッキングによって強化はされています。
ですが、イタチごっこは続いていくような気がします。
最近では、「DeFi」でのハッキングが、仮想通貨(暗号資産)の盗難金額の半数を占めているとも言われています。
進化が著しい分野ですので、新しいサービスはすぐに狙われやすいとも言えるでしょう。
ただ、勘違いして欲しくないのは、仮想通貨(暗号資産)自体は危険なものではないということです。
ブロックチェーンを始めとしてた技術は、革新的なサービスを提供してくれますし、そのサービス自体の価格も抑えることが出来ます。
今後も、私達の暮らしを支える技術に発展していくことは間違いないと思いますので、その利便性を享受しながら、適切に管理していきましょう。